　CPI所見でみると、最も割合の高いのは、歯肉病気が進んでいるCPI=3，4の者42.8％であり、次いでCPI=2で33.2％であった。
判定区分でみると、「異常なし」の者は10.5％、「要指導」の者は13.5％、残りの76.0％は「要精密検査」となっている。
年齢でみると、加齢とともに「要精密検査」の者が増加しており、70歳以上では83.7％となっている。いずれにしても、ほとんどの者が歯科保健指導や何らかの歯周処置の必要が認められた（図6－4、表6－4）。

歯周疾患治療必要度

図6-4

*個人コードとは６つの分画コードの中で、最大の値をいい、それにより治療必要度を判定する

判定区分に基づく指導の要点

表6-4

6年調査と比較してみると、すべての年代において、所見のない者、歯石沈着を認める者、すなわち歯肉炎程度の軽度の者の割合が増加し、逆に歯周ポケットを有する者、いわゆる歯周疾患が進行した者の割合が減少している。
症状別にみると、歯石を有する者の割合は、総数では、26.8％から29.8％とあまり変化がないが、20歳代で39.7％から46.5％、50歳代で23.1％から35.2％と顕著に増加している。
一方、浅いポケット有する者の割合は、37.6％から29.8％と減少しており、なかでも20歳代、50歳代での減少率が高くなっている。同様に、深いポケットを有する者の割合も、13.0％から8.6％と減少し、20歳代、30歳代では1.4％とほとんどみられない（図6-5）。
以上のことから、この5年間で歯周組織の状況に改善がみられ、全体的に軽症化していることがうかがえる。
しかしながら、未だに歯周疾患は、程度の差こそあれほとんどの者にみられ、年齢とともに重症化する傾向にある。

歯周疾患有病者率（総数）の平成6年度と平成11年度の比較

図6-5